健康寿命を延ばしたいという意識の高まりを背景に、サプリメントや健康食品を利用する人が増えています。ビタミン、ミネラル、乳酸菌、たんぱく質など、さまざまな成分を含む商品が販売され、インターネットでも簡単に購入できるようになりました。
一方で、サプリメントは健康に良いものだから、多く摂取しても問題ないと考えることには危険があります。
栄養素は人体に必要なものですが、必要量を超えて摂取すれば、健康を損なう可能性があります。
また、健康食品の中には、科学的な根拠が十分ではないにもかかわらず、病気の予防や体調改善などの効果を強調して販売されている商品もあります。
人生100年時代には、健康を維持するための適切な栄養管理と、健康食品の安全性を見極める能力が重要になります。
サプリメントと医薬品の基本的な違い
サプリメントは、一般に特定の栄養成分などを補給する目的で利用される食品です。
日本では、サプリメントという名称自体に、医薬品のような統一された法的定義があるわけではありません。
錠剤やカプセルの形をしていても、食品として販売されている商品は、原則として医薬品とは異なる制度の下に置かれています。
医薬品は、品質、有効性、安全性などについて必要な審査を受け、承認された効能・効果の範囲で使用されます。
一方、一般の健康食品は、医薬品と同じように病気の治療効果が確認されているわけではありません。
健康食品の広告に、体調改善や健康維持を連想させる表現が使われていても、その効果が医学的に確立しているとは限りません。
また、食品であることは、副作用や健康被害が生じないことを意味しません。
サプリメントを利用する際には、医薬品との違いを理解することが基本になります。
健康食品の3つの機能性表示制度
日本には、健康に関する機能を表示できる食品として、保健機能食品制度があります。
保健機能食品には、特定保健用食品、栄養機能食品、機能性表示食品の3つがあります。
特定保健用食品
いわゆる「トクホ」です。特定の保健の用途について、国による個別の審査を経て、消費者庁長官の許可を受けた食品です。
栄養機能食品
国が定めた基準に適合する栄養成分について、所定の栄養機能を表示できる食品です。個別の商品ごとに国の審査を受ける制度ではありません。
機能性表示食品
事業者の責任において、科学的根拠に基づく機能性を表示する食品です。販売前に消費者庁への届出が必要ですが、国が個別に有効性や安全性を審査して許可する制度ではありません。
これらは制度の仕組みが異なります。
特に注意したいのは、機能性表示食品の届出が受理されていることと、国が商品の効果を保証していることは同じではないという点です。
消費者は、表示制度の違いを理解したうえで商品を選ぶ必要があります。
鉄サプリメントの過剰摂取による健康被害
サプリメントの過剰摂取による健康被害として、鉄分の事例があります。
国民生活センターには、20代女性がインターネットを通じて海外事業者から購入した鉄サプリメントを11カ月間摂取し、鉄過剰状態や肝機能障害が疑われる症状が生じたという相談が寄せられています。
この女性は、サプリメントから毎日36ミリグラムの鉄を摂取していました。
鉄は、赤血球に含まれるヘモグロビンの材料となる重要な栄養素です。
不足すれば鉄欠乏性貧血などにつながる可能性があります。
一方で、過剰に摂取すると、体内に鉄が蓄積し、健康被害が生じることがあります。
厚生労働省の「日本人の食事摂取基準（2025年版）」では、年齢や性別、月経の有無などに応じて鉄の推奨量や耐容上限量が設定されています。
ただし、推奨量は健康な人が必要量を満たすための目安であり、治療上必要な摂取量とは区別する必要があります。
鉄欠乏性貧血などで医師が鉄剤を処方する場合には、一般的な食事摂取基準とは異なる医学的な判断が行われます。
自己判断による長期間の大量摂取を避けることが重要です。
ビタミンも過剰摂取すれば健康被害の可能性
ビタミンは健康維持に欠かせない栄養素ですが、多く摂取すれば効果が高まるとは限りません。
特に注意が必要なのが、脂溶性ビタミンです。
ビタミンA、D、E、Kなどは脂溶性ビタミンに分類されます。
このうち、ビタミンAやビタミンDは、過剰摂取による健康被害が問題になることがあります。
例えば、ビタミンAを過剰に摂取すると、頭痛、吐き気、肝機能への影響などが生じる可能性があります。
また、妊娠中の過剰摂取についても注意が必要です。
ビタミンDの過剰摂取では、高カルシウム血症などにつながる可能性があります。
一方、水溶性ビタミンについても、余分な量がすべて無害に排出されるとは限りません。
種類によっては大量摂取による健康被害が報告されています。
複数のサプリメントを併用している場合には、同じ栄養素が重複して含まれていることにも注意する必要があります。
海外製サプリメントを購入する際の注意点
インターネットの普及によって、海外のサプリメントを個人輸入することも容易になりました。
海外製品には、日本国内で一般的に販売されている商品よりも、1回当たりの成分量が多いものがあります。
国民生活センターが海外事業者の販売する鉄サプリメントを調査したところ、日本の食事摂取基準と比べて摂取量が多くなるような使用方法を推奨している商品が確認されました。
栄養素の摂取基準は、国によって考え方や数値が異なる場合があります。
また、海外の商品には、日本では医薬品として扱われる成分が含まれている可能性もあります。
個人輸入した製品は、国内で流通する製品と同じ確認や管理が行われているとは限りません。
価格の安さや口コミだけで判断せず、成分表示、含有量、製造事業者、注意事項などを確認することが必要です。
特に、成分や用法が十分に理解できない商品は、安易に利用しないことが望まれます。
健康食品の広告に潜む誇大表示の問題
健康食品を販売する事業者の中には、科学的な根拠が十分ではない効果を強調する例があります。
消費者庁は2026年9月、インターネット上の健康食品などについて、同年4〜6月に117事業者、126商品に改善指導を行ったことを公表しました。
対象には、妊活、冷え性、高血圧予防、アンチエイジングなどに関する効果を強調した商品が含まれていました。
健康食品の広告では、利用者の不安や願望に訴える表現が使われることがあります。
例えば、短期間で体質が改善する、年齢に関係なく若々しさを維持できる、飲むだけで健康状態が良くなるといった説明です。
しかし、健康状態は食事、運動、睡眠、遺伝的要因、生活環境など、さまざまな要素によって左右されます。
特定の商品だけで大きな改善が得られるという主張には、慎重な検討が必要です。
また、医師が推奨しているという広告であっても、推薦の事実や科学的な根拠を確認することが重要です。
医薬品との飲み合わせにも注意
サプリメントを利用する際には、医薬品との相互作用にも注意が必要です。
健康食品に含まれる成分が、医薬品の作用を強めたり、弱めたりする場合があります。
例えば、セントジョーンズワートを含む健康食品は、一部の医薬品の血中濃度に影響することが知られています。
また、ビタミンKの摂取量の変動は、抗凝固薬であるワルファリンの作用に影響することがあります。
こうした相互作用は、健康食品が天然由来であっても生じる可能性があります。
特に高齢者は、複数の医薬品を服用している場合があります。
そのため、サプリメントを新たに利用する際には、服用中の医薬品との関係を確認することが大切です。
医師や薬剤師に相談するときには、利用しているサプリメントの商品名や成分を伝える必要があります。
健康食品を利用していることを医療機関に伝えないまま服薬を続けると、相互作用に気づきにくくなる可能性があります。
高齢者の健康管理とサプリメント
人生100年時代には、高齢期の栄養管理が重要になります。
加齢によって食事量が減少したり、食欲が低下したりすると、必要な栄養素を十分に摂取できなくなることがあります。
一方で、健康維持を目的として複数のサプリメントを利用する高齢者もいます。
しかし、サプリメントを増やすことが、必ずしも健康寿命の延伸につながるわけではありません。
栄養管理の基本は、日常の食事から必要な栄養素を摂取することです。
そのうえで、食事だけでは不足する栄養素がある場合には、必要性を確認して補助的に利用することが考えられます。
また、高齢者では腎機能や肝機能の変化などによって、成分の摂取に注意が必要になる場合があります。
持病がある場合には、自己判断で大量に摂取することを避け、医療専門職に相談することが重要です。
サプリメントへの支出と家計管理
サプリメントの利用は、健康だけでなく家計にも関係します。
例えば、毎月5,000円のサプリメントを購入すると、年間6万円の支出になります。
10年間では60万円、20年間では120万円です。
複数の商品を利用すれば、支出額はさらに大きくなります。
健康維持のために必要な支出であれば、一定の費用をかけることには意味があります。
しかし、効果が十分に確認されていない商品を長期間購入し続けることには、慎重な判断が必要です。
特に老後は、医療費や介護費など、将来必要になる支出も考慮しなければなりません。
健康食品の購入を検討するときには、必要性、科学的根拠、安全性、費用を総合的に確認することが重要です。
また、定期購入契約では、初回価格だけでなく、継続回数や解約条件も確認する必要があります。
健康を守るための支出が、家計を圧迫する原因にならないよう注意することが大切です。
健康維持の基本は生活習慣の改善
サプリメントは、健康的な生活習慣の代わりになるものではありません。
健康寿命を延ばすためには、栄養バランスの取れた食事、適度な運動、十分な睡眠、禁煙など、基本的な生活習慣が重要です。
これらについては、長年にわたる研究によって健康への影響が検討されています。
一方、特定のサプリメントについては、健康な人が長期間摂取した場合の効果が十分に確認されていないものもあります。
サプリメントを利用する場合には、まず食生活や健康状態を確認し、何を補う必要があるのかを考えることが大切です。
健康診断の結果や食事内容を踏まえ、必要に応じて医師や管理栄養士などに相談することも有効です。
健康管理では、特別な商品に頼ることよりも、日常生活の基本を継続することが重要になります。
結論
サプリメントは、必要な栄養素を補う手段として役立つ場合があります。
しかし、健康食品であることは、安全性や有効性が保証されていることを意味しません。
鉄やビタミンなど、人体に必要な栄養素であっても、過剰摂取によって健康被害が生じる可能性があります。
また、健康食品の表示制度には違いがあり、機能性表示食品の届出が受理されていることと、国が効果を保証していることは同じではありません。
サプリメントを利用する際には、成分、摂取量、科学的根拠、医薬品との相互作用などを確認する必要があります。
人生100年時代には、健康寿命を延ばすことと、限られた家計資金を適切に使うことの両方が重要になります。
健康維持の基本は、バランスの取れた食事、運動、睡眠などの日常生活にあります。
サプリメントは健康を支える補助的な手段であり、多く摂取することや高額な商品を購入することが、必ずしも健康につながるわけではありません。
参考
日本経済新聞 2026年10月30日 朝刊「SNSの健康情報、どう見極める 広がる『ヘルスリテラシー』教育」
厚生労働省「日本人の食事摂取基準（2025年版）」
消費者庁「保健機能食品について」
消費者庁「インターネットにおける健康食品等の虚偽・誇大表示に対する改善指導」
国民生活センター「海外事業者が販売する鉄サプリメントに関する注意喚起」
国立健康・栄養研究所「『健康食品』の安全性・有効性情報」