住宅価格が高くなるなか、夫婦それぞれが住宅ローンを組むペアローンを利用するケースがあります。
1人の収入だけでは希望する住宅の購入が難しくても、夫婦2人の収入を前提にすれば借入可能額を増やせる場合があります。
共働き世帯にとっては有力な住宅購入方法の1つです。
しかし、借入額を大きくできることと、その金額を長期間安全に返済できることは同じではありません。
特に金利が上昇する局面では、夫婦2人の住宅ローン返済額が同時に増える可能性があります。
ペアローンを考えるときには、現在の世帯年収ではなく、将来どちらかの収入が減った場合でも返済を続けられるかを考えることが重要です。
ペアローンとは何か
ペアローンとは、一般的に夫婦などがそれぞれ住宅ローンを契約し、同じ住宅を購入する方法です。
例えば6,000万円の住宅を購入するときに、夫が3,500万円、妻が2,500万円の住宅ローンを組むといった形です。
住宅ローン契約が2本になるため、それぞれが金融機関の審査を受けます。
一定の要件を満たせば、それぞれが住宅ローン控除を利用できる場合もあります。
1人だけで住宅ローンを借りる場合より借入可能額を増やしやすいことが、ペアローンの大きな特徴です。
2人の収入を使えば購入予算を増やせる
ペアローンが利用される理由の1つは、夫婦2人の収入を住宅購入に活用できることです。
例えば夫だけでは4,000万円までしか借りられなくても、妻も住宅ローンを組むことで世帯全体ではさらに大きな金額を借りられる場合があります。
住宅価格が高い地域では、この仕組みによって購入できる物件の選択肢が広がります。
しかし、借入可能額が増えることは住宅ローン残高も増えることを意味します。
住宅価格が高いから借入額を増やすという考え方だけでは、将来の家計に大きな負担を残す可能性があります。
金利が上がれば2本の住宅ローンが影響を受ける
夫婦それぞれが変動金利型住宅ローンを利用している場合、金利が上昇すれば双方の住宅ローンが影響を受ける可能性があります。
例えば夫の住宅ローンだけ返済額が増えるのではなく、妻の住宅ローンについても金利上昇の影響を受けます。
重要なのは住宅ローンが2本あること自体ではありません。
世帯全体として多額の変動金利型住宅ローンを抱えていれば、金利上昇による影響額も大きくなりやすいことです。
住宅ローンを夫婦で分けても、世帯全体の借入額が減るわけではありません。
家計管理では2本の住宅ローンを合計して考える必要があります。
夫婦2人が働き続ける前提に注意する
ペアローンで特に注意したいのが、夫婦2人の収入が長期間続くことを前提に借入額を決めることです。
35年返済の住宅ローンなら、その間にはさまざまな出来事が起こる可能性があります。
出産や育児によって一時的に働き方を変えることがあります。
親の介護で勤務時間を減らすこともあります。
病気や転職などによって収入が減る可能性もあります。
住宅ローンを組んだ時点では夫婦ともフルタイムで働いていても、その状態が35年間続くとは限りません。
ペアローンでは、こうした収入変動への備えが特に重要になります。
片方の収入が減った場合を試算する
ペアローンを組む前には、現在の世帯収入だけではなく、片方の収入が減った場合の家計も試算しておく必要があります。
例えば夫婦それぞれ年収600万円で、世帯年収が1,200万円あるとします。
この1,200万円を前提に住宅ローンを組めば、大きな借入れが可能になるかもしれません。
しかし、一時的に片方の収入が300万円へ減少すれば、世帯年収は900万円になります。
さらに収入減少と住宅ローン金利上昇が同時に起これば、家計への影響は大きくなります。
住宅ローンを組むときには、順調な状態だけでなく収入が減った状態でも返済可能かを見ることが重要です。
生活費は収入と同じようには減らない
片方の収入が減ったとしても、世帯の生活費が同じ割合で減るとは限りません。
住宅費はもちろん、食費や光熱費なども必要です。
子どもがいれば教育費が増えていく可能性があります。
マンションなら管理費や修繕積立金も支払い続けます。
つまり、世帯年収が減少すると、収入に占める固定費の割合が急速に高くなる可能性があります。
ペアローンでは、住宅ローン返済額だけを見るのではなく、住宅関連費と生活費を合わせて考える必要があります。
夫婦で同じ金利タイプにする必要はない
ペアローンでは、金融機関や商品によって条件は異なりますが、夫婦それぞれの住宅ローンについて金利タイプを検討できる場合があります。
両方を変動金利にすれば、低い金利を利用できる可能性がある一方、金利上昇の影響を世帯全体で受けやすくなります。
一方を固定金利、もう一方を変動金利とする考え方もあります。
この場合、住宅ローン全体の一部について金利を固定しながら、残りについて変動金利を利用する形になります。
重要なのは、どの組み合わせが必ず有利かということではありません。
世帯全体としてどの程度の金利上昇リスクを負えるのかを考えることです。
団体信用生命保険の内容も確認する
ペアローンでは、団体信用生命保険の内容も重要です。
一般的なペアローンでは、夫婦それぞれが自分の住宅ローンについて団体信用生命保険に加入します。
その場合、一方に万一のことがあってその人の住宅ローンが保険で完済されても、もう一方の住宅ローンは残ることがあります。
一方で、夫婦のどちらかに一定の事由が発生した場合に双方の住宅ローン残高に対応するタイプの商品もあります。
保障の仕組みは金融機関や商品によって異なります。
借入可能額や金利だけではなく、万一の場合に住宅ローンがいくら残るのかも確認する必要があります。
借りられる上限まで借りない
ペアローンで最も注意したいのは、夫婦2人の収入を使って借入可能額の上限近くまで借りることです。
金融機関が融資できる金額と、家庭が安全に返済できる金額は同じではありません。
住宅ローン返済は数十年間続きます。
その間には金利上昇だけでなく、収入減少や教育費の増加なども起こります。
ペアローンを利用する場合ほど、借入可能額ではなく返済可能額を基準にすることが重要です。
夫婦の収入が順調に続けば返せる金額ではなく、多少状況が悪化しても返せる金額を考える必要があります。
結論
ペアローンは、夫婦2人の収入を活用して住宅を購入できる便利な仕組みです。
1人では難しい住宅でも、夫婦それぞれが住宅ローンを組むことで購入できる可能性があります。
しかし、借入可能額が増えることは、必ずしも家計の安全性が高まることを意味しません。
特に夫婦双方が変動金利型住宅ローンを利用している場合には、金利上昇によって世帯全体の返済負担が増える可能性があります。
さらに、出産、育児、介護、病気、転職などによって、どちらかの収入が減少することも考える必要があります。
ペアローンを利用するときに重要なのは、現在の夫婦2人の年収を最大限使って借りることではありません。
片方の収入が減少した場合や、住宅ローン金利が上昇した場合でも返済を続けられる借入額に抑えることです。
金利上昇時代のペアローンでは、2人でいくら借りられるかより、環境が変化しても2人で返し続けられるかという視点が重要になります。
参考
日本経済新聞 2026年9月26日 朝刊 住宅ローン金利上昇に備え 借入額抑制や貯蓄が重要に