企業が自社株買いを発表すると、株主還元の強化として株式市場から評価されることがあります。
その理由の一つがEPSの上昇です。
EPSとは一株当たり利益のことで、企業が稼いだ利益を株主が保有する株式一株当たりに換算した指標です。
自社株買いによって自己株式が増えると、利益を分け合う株式数が減ります。
その結果、企業全体の利益がまったく増えていなくても、一株当たり利益であるEPSは上昇することがあります。
自社株買いを理解するうえでは、会社全体の利益と一株当たりの利益を分けて考えることが重要です。
EPSとは何か
EPSはEarnings Per Shareの略で、日本語では一株当たり利益と呼ばれます。
基本的には企業の当期純利益を株式数で割って求めます。
例えば企業の純利益が100億円で、利益を分け合う株式数が1億株だったとします。
単純化すると、
100億円を1億株で割る
ことで、EPSは100円になります。
つまり一株当たり100円の利益を稼いだと考えることができます。
企業の利益を見る場合、純利益そのものも重要ですが、株主にとっては一株当たりでどれだけ利益を生み出しているのかも重要です。
そこでEPSが株式投資の基本的な指標として利用されています。
自社株買いをすると株式数が減る
企業が自社株買いをすると、会社が市場などから自らの株式を取得します。
例えば先ほどの会社が1000万株を自社株買いしたとします。
発行済株式総数そのものは直ちに減るわけではありません。
しかし会社が取得した1000万株は自己株式になります。
自己株式には原則として配当や議決権がありません。
EPSを計算するときにも、自己株式は通常、利益を分け合う株式から除かれる方向に働きます。
そのため外部株主が保有する株式数が1億株から9000万株へ減れば、一株当たり利益が変化します。
利益が同じでもEPSは上昇する
純利益が100億円のままだとします。
自社株買い前は1億株だったため、EPSは100円でした。
1000万株を自社株買いし、利益を分け合う株式が9000万株になったとします。
100億円を9000万株で割ると、EPSは約111円になります。
会社全体の利益は100億円のままです。
売上高が増えたわけでもありません。
利益率が改善したわけでもありません。
それでもEPSは約11パーセント上昇しています。
利益を分け合う株式数が減ったからです。
これが自社株買いによってEPSが上昇する基本的な仕組みです。
自社株買いは一株当たりの取り分を増やす
会社全体の利益を一つのパイとして考えると分かりやすくなります。
100億円という利益のパイを1億株で分ければ、一株当たり100円です。
同じ100億円を9000万株で分ければ、一株当たり約111円になります。
パイそのものは大きくなっていません。
しかしパイを分ける人数に相当する株式数が減っています。
自社株買いには、この一株当たりの取り分を大きくする効果があります。
そのため自社株買いは配当と並ぶ代表的な株主還元策として利用されています。
EPSが上がるとPERにも影響する
EPSは株価指標であるPERとも密接な関係があります。
PERは株価収益率です。
基本的には株価をEPSで割って求めます。
例えば株価が2000円でEPSが100円なら、PERは20倍です。
自社株買いによってEPSが111円になり、株価が2000円のままだとします。
PERは約18倍になります。
企業全体の利益や株価が変わっていなくても、EPSが上昇したためPERは低下します。
市場がその企業を従来と同じPER20倍で評価すると仮定すれば、
111円掛ける20倍
で、理論上は2220円という株価水準になります。
これが自社株買いが株価にプラスに働くと考えられる理由の一つです。
ただし株価が必ず上がるわけではない
自社株買いによってEPSが上昇したからといって、株価が必ず同じ割合で上昇するわけではありません。
株価は将来の利益成長、金利、景気、競争環境などさまざまな要因によって決まります。
例えば企業の利益が将来大幅に減少すると市場が予想していれば、自社株買いによって一時的にEPSが上昇しても株価が下落することがあります。
また、自社株買いに使った現金は会社から流出します。
将来有望な成長投資に使えた資金を自社株買いに回している可能性もあります。
したがって、自社株買いを単純に株価上昇策と考えるのは適切ではありません。
安い株価で買うほど効果が大きくなりやすい
同じ1000億円を自社株買いに使う場合でも、株価によって取得できる株式数は変わります。
一株1000円なら1億株を取得できます。
一株2000円なら5000万株しか取得できません。
株価が低いほど同じ金額で多くの株式を取得できるため、株式数を減らす効果が大きくなります。
そのため企業価値に対して株価が割安な局面で自社株買いを実施できれば、既存株主にとって大きな効果を生む可能性があります。
反対に株価が非常に割高なときに大量の自社株買いをすれば、高い価格で会社の資金を使っていることになります。
自社株買いは金額だけでなく、どの株価水準で実施したのかも重要です。
自社株を再利用すればEPSは再び低下する可能性がある
自社株買いで取得した株式を会社がそのまま保有している間は、EPS計算上の株式数を減らす方向に働きます。
しかし自己株式を第三者へ処分すると状況が変わります。
例えば1000万株を自社株買いして株式数が実質的に9000万株になった後、その1000万株を資本提携先へ渡したとします。
外部株主が保有する株式は再び1億株になります。
利益が100億円のままなら、EPSも100円へ戻る方向に働きます。
つまり、自社株買いをしたという事実だけで将来のEPS上昇が永久に保証されるわけではありません。
取得した自己株式をその後どう扱うのかまで確認する必要があります。
消却すれば株式数削減が明確になる
企業が取得した自己株式を消却すると、その株式そのものがなくなります。
発行済株式総数も減少します。
そのため自社株買いと消却をセットで行う企業では、株式数を恒久的に減らす意思が分かりやすくなります。
一方、自己株式として保有する場合には、将来M&Aや資本提携、株式報酬などに利用される可能性があります。
投資家が自社株買いのEPSへの影響を見る場合には、
取得した株式数
自己株式として保有する数量
消却する数量
将来再利用する可能性
まで確認する必要があります。
セブンアンドアイでは単純な自社株買いではない
今回のセブンアンドアイのASRでは、約1億8966万株を約4000億円で取得しました。
通常なら、大規模な自社株買いによって利益を分け合う株式数が減り、EPSを押し上げる方向に働きます。
しかし今回は、そのうち約1億4492万株をソフトバンク、PayPay、三井住友カードへ割り当てます。
したがって、約1億8966万株すべてが市場から恒久的に減るわけではありません。
現時点では差し引き約4473万株が市場から減る計算とされています。
EPSへの効果を見る場合にも、この差し引きの株式数が重要になります。
さらにASRでは、その後の株価に応じた調整取引があるため、最終的な株式数が変化する可能性があります。
EPS上昇と企業の成長は別の話
自社株買いによってEPSが10パーセント増えたとしても、企業の事業が10パーセント成長したとは限りません。
ここは投資家が注意したいポイントです。
売上や純利益が増えた結果としてEPSが上昇する場合があります。
一方、自社株買いによって分母である株式数が減ったためEPSが上昇する場合もあります。
どちらもEPSは上昇しますが、意味は異なります。
企業の本当の成長力を見るのであれば、
売上高
営業利益
純利益
キャッシュフロー
といった事業そのものの成長も合わせて確認する必要があります。
EPSだけを見て企業の成長力を判断すると、自社株買いによる効果と本業の成長を混同してしまう可能性があります。
自社株買いは余剰資本を株主へ返す方法でもある
企業が大量の現金を保有していても、有望な投資先がなければ、その資金が十分な利益を生まないことがあります。
その場合、余剰資金を自社株買いによって株主へ還元するという考え方があります。
株式数を減らすことでEPSを高めるだけでなく、会社に積み上がった自己資本を適正な水準へ減らす効果もあります。
ここから自社株買いはROEともつながってきます。
自社株買いによって利益を分け合う株式数を減らせばEPSが変化し、自己資本を減らせばROEにも影響します。
自社株買いは一株当たり利益だけではなく、企業全体の資本効率を変える財務戦略でもあるのです。
結論
自社株買いによってEPSが上昇するのは、企業全体の利益が増えるからとは限りません。
利益を分け合う株式数が減るからです。
純利益100億円を1億株で分ければEPSは100円ですが、9000万株で分ければ約111円になります。
企業全体の利益が同じでも、一株当たり利益は増えます。
このEPS上昇はPERにも影響するため、自社株買いが株価にプラスの材料として評価される理由の一つになります。
ただし、自社株買いそのものが企業の成長を意味するわけではありません。
また、取得した自己株式を将来第三者へ処分すれば、株式数が再び増えてEPSが低下する方向に働く可能性があります。
セブンアンドアイの今回のASRでは、約4000億円の自社株を取得する一方、その大部分を資本提携先へ割り当てます。
したがって、取得総額だけを見るのではなく、最終的にどれだけの株式が市場から減るのかを見ることが重要です。
自社株買いを評価するときには、EPSへの効果、本業の利益成長、取得価格、自己株式の処理方法まで一体として見る必要があります。
そして自社株買いはEPSだけでなく、企業の自己資本を減らすことでROEにも大きな影響を与えます。
参考
日本経済新聞 2026年8月15日朝刊 ファイナンス新潮流 セブン、資本提携に新手法