銀行の預金金利が0パーセントから1パーセントに上がったら、「以前よりお金が増えるようになった」と感じるかもしれません。
確かに100万円を年1パーセントの金利で預ければ、単純化すると1年後には101万円になります。
しかし、その間に物価が3パーセント上昇していたらどうでしょうか。
お金の額は増えていても、そのお金で購入できる商品やサービスは以前より少なくなっている可能性があります。
金利を考えるときには、銀行などで表示されている金利だけではなく、物価上昇を考慮した実質金利を見ることが重要です。
名目金利とは何か
私たちが普段目にする預金金利や借入金利は、基本的に名目金利です。
例えば銀行が定期預金について年1パーセントと表示していれば、この1パーセントが名目金利です。
100万円を年1パーセントで1年間預けると、税金などを考慮しなければ利息は1万円です。
元本と合わせると101万円になります。
数字だけを見ると、資産は1万円増えています。
しかし、これだけでは実際に豊かになったかどうかは分かりません。
同じ期間に物価がどれだけ変化したのかを見る必要があるからです。
実質金利とは何か
実質金利とは、名目金利から物価上昇の影響を取り除いて考えた金利です。
簡単に考える場合には、
実質金利は名目金利から期待インフレ率を差し引いたもの
と捉えることができます。
例えば名目金利が1パーセントで、今後1年間の物価上昇率が3パーセントになると予想しているとします。
単純化すれば、
1パーセントから3パーセントを差し引いてマイナス2パーセント
となります。
これが実質金利の考え方です。
名目金利はプラスでも、物価上昇を考慮すると実質金利はマイナスになることがあります。
お金が増えても購買力が減ることがある
具体的な数字で考えてみます。
現在100万円の商品があるとします。
100万円を年1パーセントの預金に預ければ、1年後には単純化すると101万円になります。
一方、物価が3パーセント上昇すると、現在100万円の商品は1年後には103万円程度になります。
預金は101万円になりましたが、商品は103万円になっています。
現在なら100万円で買えた商品が、1年後には預金元利金だけでは買えません。
預金残高という数字は増えているのに、購入できる商品やサービスという意味では価値が低下しているわけです。
名目金利だけを見てはいけない理由
例えば預金金利が0.1パーセントから1パーセントへ上昇したとします。
金利だけを見れば大幅な上昇です。
しかし同時に、期待インフレ率が1パーセントから3パーセントへ上昇したらどうでしょうか。
以前は単純化すると、
0.1パーセントから1パーセントを差し引いてマイナス0.9パーセントです。
その後は、
1パーセントから3パーセントを差し引いてマイナス2パーセントになります。
名目金利は上昇しているのに、実質金利はむしろ低下しています。
家計にとって重要なのは、預金残高が何円増えるかだけではなく、そのお金で将来どれだけの商品やサービスを購入できるのかという点です。
金利とインフレ期待の関係
実質金利を考えるときには、現在のインフレ率ではなく、将来の物価についての予想である期待インフレ率が重要になります。
なぜなら、家計が現在消費するか将来消費するかを決めるときには、これから物価がどうなるかを考えるからです。
例えば預金金利が2パーセントでも、「来年は物価が5パーセント上がる」と考えている家計にとっては、お金を預金して待つ魅力が小さくなる可能性があります。
一方、預金金利が2パーセントで、物価はほとんど上がらないと予想していれば、現在使わず預金する魅力は高まります。
同じ名目金利でも、インフレ期待によって家計の判断は変わるのです。
実質金利が低いと現在消費が有利になることがある
実質金利が低くなると、将来までお金を持って待つメリットが小さくなることがあります。
例えば現在100万円の商品があり、来年には105万円になると予想しているとします。
一方、100万円を預金しても1年後に101万円にしかならないとします。
いずれ商品を購入する予定なら、預金して待つより現在100万円で購入した方が有利です。
そこで来年予定していた消費を今年へ前倒しする可能性があります。
実質金利の低下が現在の消費を刺激すると考えられる理由です。
実質金利が高いと貯蓄の魅力が高まることがある
反対に実質金利が高ければ、現在消費せず貯蓄する魅力が高まる可能性があります。
例えば預金金利が4パーセントで、期待インフレ率が1パーセントだとします。
単純化すると実質金利は3パーセントです。
現在100万円を使う代わりに預金すれば、将来の購買力を増やせる可能性があります。
そのため「今は使わず、貯めてから将来使おう」と考える家計が増えることがあります。
現在の消費が将来の消費へ移るわけです。
これは前回説明した異時点間の代替とも深く関係しています。
借りる側にとっても実質金利は重要
実質金利は預金する人だけの問題ではありません。
住宅ローンなどでお金を借りる人にとっても重要です。
例えば固定金利2パーセントでお金を借りているとします。
物価も賃金も毎年ある程度上昇すれば、将来の所得に対する借入金の実質的な負担が小さくなる場合があります。
一方、物価や賃金がほとんど上昇しない状態では、同じ2パーセントの金利でも負担感が異なります。
ただし実際の家計負担を考える場合には、物価だけではなく本人の賃金や所得がどの程度増えるかも重要です。
物価が上昇しても給与が増えなければ、家計が楽になるわけではありません。
実質金利がマイナスなら必ず消費が増えるわけではない
実質金利がマイナスだからといって、すべての家計がすぐに消費を増やすわけではありません。
物価上昇によって生活費が増えることを心配し、節約する家計もあります。
将来の雇用や所得に不安があれば、実質金利が低くても予備的貯蓄を増やすことがあります。
また、購入を前倒ししたくても十分な預貯金がなければ実行できません。
実質金利は消費を左右する重要な要因ですが、それだけで家計行動が決まるわけではないのです。
中央銀行が実質金利を重視する理由
中央銀行が金融政策を考える場合にも、実質金利は重要です。
政策金利などの名目金利が変わらなくても、家計や企業のインフレ期待が変われば実質金利は変化するからです。
例えば名目金利が1パーセントのままでも、期待インフレ率が1パーセントから3パーセントへ上昇すれば、単純化した実質金利は0パーセントからマイナス2パーセントへ低下します。
すると現在の消費や投資を相対的に行いやすくする方向に働く可能性があります。
金融政策を理解するためにも、目に見える名目金利だけではなく、インフレ期待を差し引いた実質金利を見ることが大切です。
結論
実質金利とは、名目金利から物価上昇の影響を取り除いて考えた金利です。
簡単には、名目金利から期待インフレ率を差し引いて考えることができます。
預金金利が1パーセントでも、物価が3パーセント上昇すると予想されていれば、単純化した実質金利はマイナス2パーセントです。
預金残高は増えていても、そのお金で購入できる商品やサービスという意味では購買力が低下する可能性があります。
そして実質金利が低くなれば、将来までお金を持って待つより、現在消費する方が有利になる場合があります。
反対に実質金利が高くなれば、現在の消費を控えて将来のために貯蓄する魅力が高まることがあります。
家計にとって重要なのは、銀行に表示されている金利だけではありません。
その金利と比べて、これから物価がどのくらい上昇すると考えているのか。
現在と将来の消費を考えるときには、名目金利の数字の裏側にある実質金利を見ることが重要なのです。
参考
日本経済新聞 2026年8月31日 朝刊 家計の「期待」と経済(1) 将来の視点が左右する消費