人生100年時代を迎え、70歳を超えても働き続ける人が増えています。
かつては60歳で定年退職し、その後は年金を中心に生活することが一般的でした。しかし、現在では65歳以降も働く人が珍しくなくなり、70歳を超えて仕事を続けることも現実的な選択肢になっています。
それでは、80歳まで働くことは可能なのでしょうか。
2026年10月11日付の日本経済新聞では、作家の林真理子氏が70代の生き方について語り、年齢を重ねても仕事や社会活動を続けることの重要性を指摘しています。
仕事には収入を得るだけでなく、社会とのつながりを維持し、自分自身の役割を持ち続けるという意味があります。
一方、70代後半から80代にかけては、健康状態や体力、認知機能などに個人差が大きくなります。
現役時代と同じように長時間働き続けることが難しくなる場合もあるでしょう。
また、80歳まで働くことを前提として老後資金を計画すると、病気や介護などによって仕事を続けられなくなった場合に、生活資金が不足する可能性があります。
重要なのは、80歳まで働くことを義務や目標にするのではなく、健康状態や生活環境に応じて、無理なく仕事を続けられる仕組みをつくることです。
今回は、健康寿命と平均寿命の違いを整理し、80歳まで働くための条件、適した仕事内容、年金との関係、老後資金への影響について考えてみます。
平均寿命と健康寿命の違いを理解する
80歳まで働くことを考える際には、平均寿命と健康寿命の違いを理解する必要があります。
平均寿命とは、ある年に生まれた人が平均して何歳まで生きるかを示す指標です。
一方、健康寿命とは、健康上の問題によって日常生活が制限されることなく生活できる期間を意味します。
厚生労働省が公表した2022年の健康寿命は、男性が72.57歳、女性が75.45歳でした。
同じ2022年の平均寿命は、男性が81.05歳、女性が87.09歳です。
両者には、男性で約8.5年、女性で約11.6年の差があります。
ただし、この差がそのまま介護を必要とする期間を意味するわけではありません。
また、健康寿命は集団全体の統計指標であり、個人が何歳まで働けるかを示すものでもありません。
70代後半になっても健康状態が良好で、仕事や趣味を楽しんでいる人はいます。
一方、60代から健康上の問題によって就労が難しくなる人もいます。
重要なのは、平均的な数字だけで自分の働ける年齢を決めないことです。
80歳まで働くことを考える場合には、現在の健康状態だけでなく、将来の変化に対応できる働き方を準備する必要があります。
80歳まで働く人と働けない人の違い
80歳まで働けるかどうかは、健康状態だけで決まるものではありません。
仕事内容や勤務時間、職場環境なども大きく影響します。
例えば、長時間の立ち仕事や重量物を扱う仕事では、加齢による体力の変化が就労継続に影響する可能性があります。
一方、専門知識を活用した相談業務や執筆活動などでは、体力的な負担を比較的小さくできる場合があります。
また、毎日決まった時間に出勤する仕事と、自分で仕事量を調整できる仕事では、継続のしやすさが異なります。
例えば、週5日勤務を前提とする仕事では、体調が悪い日にも出勤する必要が生じるかもしれません。
一方、納期に余裕のある執筆業務などであれば、体調に合わせて仕事を進められる場合があります。
ただし、デスクワークであっても、長時間の座位や集中作業によって身体的な負担が生じることがあります。
したがって、80歳まで働くためには、仕事の種類だけでなく、業務量や休息時間も含めて考える必要があります。
重要なのは、年齢を重ねても自分の能力を発揮できる仕事を選ぶことです。
80歳まで働くためには専門性が重要になる
高齢期の仕事では、若い世代と同じ条件で長時間働くことよりも、長年の経験や専門知識を生かすことが重要になります。
例えば、経理や財務の分野で長年勤務してきた人であれば、企業の資金繰りや内部管理について助言できる可能性があります。
金融機関での勤務経験がある人であれば、企業経営者に対して金融実務の知識を提供することも考えられます。
また、人事や労務、法務などの経験者であれば、企業の管理体制について実務経験に基づいた助言を行うこともできます。
ただし、税理士や弁護士、社会保険労務士などの資格が必要な独占業務については、法律上の業務範囲を守る必要があります。
重要なのは、経験年数の長さだけではありません。
顧客が抱える問題を理解し、その解決に役立つ情報や助言を提供できるかどうかです。
例えば、企業の経理部門では、会計システムの導入や業務の効率化など、新しい課題が生じています。
過去の経験だけに頼るのではなく、生成AIやクラウドサービスなどについても学び続ける必要があります。
80歳まで働くためには、経験を蓄積するだけでなく、専門知識を更新し続けることが重要です。
70代からは労働時間を段階的に減らす
80歳まで働くことを目指す場合、70歳以降も週5日勤務を続ける必要はありません。
むしろ、健康状態や生活環境に応じて、勤務日数を段階的に減らす方法が考えられます。
例えば、70歳から74歳までは週3日勤務とします。
75歳から79歳までは週2日勤務に減らします。
80歳以降は、健康状態が許す範囲で月に数回の相談業務や執筆活動を行うという方法もあります。
もちろん、これは一つのモデルケースです。
健康状態が良好で仕事に強いやりがいを感じている人であれば、より多く働くことも可能でしょう。
一方、70歳前半でも健康上の理由から仕事を減らす必要がある場合があります。
重要なのは、勤務日数を固定するのではなく、柔軟に変更できることです。
また、仕事を減らしたときに収入がどの程度減少するのかを事前に把握しておく必要があります。
特に、自営業や個人事業では、仕事量を減らすことが収入の減少に直結する場合があります。
そのため、年金収入や金融資産によって基本的な生活費を確保し、仕事による収入を上乗せする形が望ましいでしょう。
オンライン業務は80歳まで働くための有力な選択肢
80歳まで働くことを考える場合、通勤や移動による負担を減らすことが重要になります。
例えば、週3日勤務で毎回往復2時間の通勤が必要であれば、週6時間を移動に費やすことになります。
年間50週間では300時間です。
この移動時間を削減できれば、身体的な負担を抑えながら仕事を続けられる可能性があります。
そこで有力な選択肢になるのが、オンライン業務です。
例えば、顧客との連絡をメール中心にし、必要に応じてオンライン会議を利用する方法があります。
資料の確認や文章の作成、情報提供などを自宅で行うことも考えられます。
また、専門知識を生かしたオンライン講義や執筆活動も選択肢になります。
ただし、オンライン業務であっても、長時間のパソコン作業には注意が必要です。
視力や聴力、肩や腰への負担などが生じる場合があります。
また、顧客情報や機密情報を取り扱う場合には、情報セキュリティー対策が欠かせません。
さらに、顧客からの問い合わせに常時対応する仕組みにしてしまうと、勤務時間を自由に調整することが難しくなります。
そのため、対応時間や業務範囲、回答期限などを明確にしておくことが重要です。
80歳まで働くためには、仕事を増やす仕組みだけでなく、無理なく続けられる仕組みを整える必要があります。
80歳まで働くことを前提に老後資金を計画してはいけない
80歳まで働くことを考える際に、特に注意したいのが老後資金の計画です。
例えば、70歳から80歳まで年間200万円の収入を得られると仮定します。
10年間働けば、収入の合計は2,000万円になります。
この金額は、老後資金に大きな影響を与える可能性があります。
しかし、実際には80歳まで同じ収入を得られる保証はありません。
病気や介護、顧客の減少などによって、仕事を続けられなくなる可能性があるからです。
そのため、老後資金の計画では、仕事による収入がなくなった場合も想定する必要があります。
例えば、70歳時点で金融資産が3,000万円あり、公的年金だけでは年間120万円の生活費が不足する人を考えます。
仕事による手取り収入が年間120万円あれば、金融資産を取り崩さずに生活できる可能性があります。
一方、仕事をやめれば、年間120万円を金融資産から取り崩す必要があります。
運用収益や物価変動を考慮しなければ、3,000万円は25年間持続する計算です。
つまり、70歳から働けなくなった場合でも、95歳まで資産が持続するという単純計算になります。
ただし、実際には医療費や介護費、物価上昇などを考慮する必要があります。
重要なのは、80歳まで働けることを前提とするのではなく、いつ仕事をやめても基本的な生活を維持できる資金計画を立てることです。
仕事による収入は老後資金の取り崩しを遅らせる
80歳まで働くことには、金融資産の取り崩しを遅らせる効果が期待できます。
例えば、70歳時点で金融資産が3,000万円あり、公的年金だけでは年間120万円の生活費が不足する場合を考えます。
70歳で完全退職すると、毎年120万円を取り崩す必要があります。
一方、70歳から75歳まで仕事によって年間120万円の手取り収入を確保できれば、その5年間は基本的な生活費の不足を補うことができます。
運用損益や物価変動を考慮しなければ、75歳時点でも金融資産3,000万円を維持できる計算です。
75歳で仕事をやめ、その後は年間120万円を取り崩す場合、単純計算では100歳まで資産が持続します。
70歳で完全退職した場合と比較すると、資産が尽きる時期を5年間遅らせることになります。
ただし、実際には税金や社会保険料、事業経費などによって手取り収入が変わります。
また、金融資産の運用損益や生活費の変化も考慮する必要があります。
それでも、70代に一定の収入を確保できることは、老後資金の安定性を高める有力な方法といえます。
重要なのは、収入を得るために健康を犠牲にしないことです。
仕事による収入は、老後生活を支える手段であって、人生の目的そのものではありません。
80歳まで働く場合の年金制度を理解する
80歳まで働くことを考える際には、公的年金との関係も重要です。
2026年4月から、在職老齢年金の支給停止調整額は月額65万円に引き上げられました。
在職老齢年金とは、老齢厚生年金の基本月額と総報酬月額相当額の合計が一定額を超えた場合に、老齢厚生年金の一部または全部が支給停止される制度です。
老齢基礎年金は、在職老齢年金による支給停止の対象にはなりません。
また、厚生年金の被保険者資格は、原則として70歳になると喪失します。
そのため、70歳以降は通常、新たな厚生年金保険料を納めることはありません。
一方、70歳以上であっても、厚生年金の適用事業所で働き、一定の要件を満たす場合には、在職老齢年金による支給調整が行われます。
したがって、70歳を超えれば給与収入と年金を無条件に全額受け取れるというわけではありません。
また、個人事業主として得る事業所得自体は、在職老齢年金の計算対象にはなりません。
ただし、法人の役員報酬などについては、厚生年金制度上の適用関係を確認する必要があります。
80歳まで働く場合には、給与収入、年金収入、税金、社会保険料を総合的に考えることが重要です。
健康維持は80歳まで働くための重要な条件
80歳まで働くためには、専門知識や仕事の仕組みだけでなく、健康管理が欠かせません。
例えば、毎日の運動習慣を維持することが考えられます。
ウォーキングや筋力トレーニングなどを、体力や健康状態に応じて継続することが重要です。
また、食事では栄養バランスを意識し、必要なエネルギーやたんぱく質を確保することが求められます。
高齢期には、過度な食事制限によって低栄養や筋肉量の減少につながる場合があるため、注意が必要です。
さらに、十分な睡眠や休息も重要です。
仕事に熱中するあまり、睡眠時間を削ったり、体調不良を我慢したりすることは避ける必要があります。
また、定期的な健康診断や必要な医療機関の受診によって、健康状態を把握しておくことも大切です。
ただし、健康管理を徹底すれば必ず80歳まで働けるというわけではありません。
病気や加齢による変化を完全に防ぐことはできないからです。
そのため、健康を維持する努力と同時に、健康状態が変化した場合に仕事を減らせる仕組みを整えておく必要があります。
認知機能の変化に対応した働き方が必要になる
80歳まで働く場合には、体力だけでなく、認知機能の変化についても考える必要があります。
年齢を重ねると、情報処理の速度や注意力、記憶力などに変化が生じる場合があります。
ただし、認知機能の変化には大きな個人差があります。
また、長年の経験によって培われた専門知識や判断力が、仕事で役立つ場合もあります。
重要なのは、自分の能力を過信しないことです。
例えば、重要な契約や金銭に関する判断を行う場合には、確認手続きを設けることが考えられます。
資料を作成した後に時間を置いて見直したり、必要に応じて他の専門家に確認を依頼したりする方法があります。
また、業務手順を文書化することで、確認漏れを防ぐこともできます。
生成AIを利用して文章や資料の下書きを作成する場合にも、最終的な内容確認は欠かせません。
特に、税務や法律、金融などの専門分野では、誤った情報が顧客に不利益を与える可能性があります。
そのため、80歳まで専門的な仕事を続ける場合には、経験だけに頼るのではなく、確認体制を整えることが重要です。
仕事を続けることが社会的な孤立を防ぐ可能性
80歳まで働くことには、収入以外のメリットもあります。
その一つが、社会とのつながりを維持できることです。
定年退職後には、職場の同僚や取引先との交流が減少する場合があります。
特に、仕事中心の生活を送ってきた人ほど、退職後に人間関係が縮小する可能性があります。
一方、仕事を続けていれば、顧客や同僚などと交流する機会があります。
また、自分の知識や経験が誰かの役に立っていると感じることは、生活の充実感につながる場合があります。
ただし、仕事を続ければ孤独にならないというわけではありません。
仕事上の人間関係だけに依存していると、仕事をやめたときに社会とのつながりを失う可能性があります。
そのため、70代から80代にかけては、仕事以外の友人関係や地域活動も大切にする必要があります。
例えば、週2日働きながら、残りの日には趣味や地域活動に参加する方法があります。
仕事と私生活の両方に人間関係を持つことで、生活の安定性を高めることができます。
80歳まで働くことを目指す場合でも、仕事以外の生きがいを育てておくことが重要です。
配偶者や家族との時間も考慮する
80歳まで働くことを考える際には、本人の希望だけでなく、配偶者や家族との関係も重要になります。
例えば、夫が70代まで仕事を続けたいと考えていても、妻は夫婦で旅行や趣味を楽しみたいと考えているかもしれません。
また、夫婦の年齢差が大きい場合には、生活の段階が異なることもあります。
例えば、夫が75歳、妻が60歳の場合、妻はまだ現役で働いている可能性があります。
一方、夫が80歳になったときには、妻は65歳となり、退職後の生活を考え始める時期かもしれません。
このような場合、夫婦それぞれの仕事や生活の希望を調整する必要があります。
また、家族の介護が必要になった場合には、仕事を減らしたり、働き方を変更したりすることも考えられます。
そのため、80歳まで働くことを目標とする場合でも、家族との時間を確保できる柔軟性が重要です。
仕事を続けることが本人の生きがいであっても、それによって家族との関係が悪化するのであれば、働き方を見直す必要があるかもしれません。
人生100年時代では、仕事と家庭の両方を大切にする視点が欠かせません。
仕事をやめる基準を事前に決めておく
80歳まで働くことを考える場合には、仕事を続ける条件だけでなく、仕事をやめる基準も決めておく必要があります。
例えば、健康状態が悪化し、仕事によって日常生活に支障が生じる場合には、業務量を減らすことが考えられます。
また、顧客への対応に十分な時間を確保できなくなった場合には、新規の仕事を受けないという判断も必要になるでしょう。
さらに、専門知識の更新が難しくなり、適切なサービスを提供できなくなった場合には、業務内容を変更することも考えられます。
特に、顧客の財産や重要な経営判断に関わる仕事では、責任を持って業務を遂行できるかどうかが重要です。
そのため、仕事を続けること自体を目的にしないことが大切です。
例えば、75歳以降は新規顧客を増やさず、既存顧客への対応を中心にする方法があります。
また、80歳以降は相談業務を減らし、執筆や講義などに活動を移すことも考えられます。
さらに、業務を引き継げる専門家や協力者を確保しておけば、仕事を終了する際にも顧客への影響を抑えられます。
80歳まで働くためには、いつでも仕事をやめられる準備をしておくことが重要なのです。
80歳まで働くことと80歳まで働かなければならないことは違う
人生100年時代において、80歳まで働くことができる社会は望ましいと考えられます。
しかし、80歳まで働かなければ生活できない社会が理想的とは限りません。
例えば、公的年金と金融資産によって基本的な生活費を確保できていれば、仕事を続けるかどうかを自分で選択できます。
仕事にやりがいを感じていれば続ければよいでしょう。
一方、健康状態や家庭の事情によって仕事をやめたい場合には、無理なく退職できることが望ましいはずです。
重要なのは、働く自由と働かない自由の両方を持つことです。
そのためには、60代から老後資金を準備し、65歳以降の年金受給方法を検討する必要があります。
また、70代では金融資産の取り崩しを適切に管理し、仕事による収入がなくなった場合にも生活できるようにしておくことが重要です。
80歳まで働くことは、老後資金を確保するための有力な選択肢です。
しかし、仕事を続けることが唯一の生活手段になってしまうと、健康状態が変化した場合に大きな不安が生じます。
人生100年時代の理想は、80歳まで働くことを義務にするのではなく、働きたい人が無理なく働ける環境を整えることではないでしょうか。
結論
人生100年時代を迎え、80歳まで働くことは、一部の人にとって現実的な選択肢になっています。
長年の専門知識や経験を生かせる仕事であれば、70代後半や80代になっても社会に貢献できる可能性があります。
また、オンライン業務や短時間勤務を活用することで、通勤や長時間労働による負担を抑えながら働くことも考えられます。
しかし、80歳まで働けるかどうかは、健康状態や仕事内容、家族構成などによって異なります。
そのため、すべての人が80歳まで働くことを目指す必要はありません。
重要なのは、年齢を重ねるにつれて、働き方を柔軟に変えていくことです。
例えば、70代前半は週3日、70代後半は週2日、80歳以降は月に数回というように、仕事量を段階的に減らす方法があります。
また、長時間の労働によって収入を確保するのではなく、専門性を高めて少ない時間でも価値を提供することが重要になります。
さらに、80歳まで働くことを前提として老後資金を計画しないことも大切です。
病気や介護などによって仕事を続けられなくなった場合でも、公的年金と金融資産によって基本的な生活を維持できることが望ましいでしょう。
仕事による収入は、老後資金の取り崩しを遅らせ、生活の選択肢を広げるための手段と考えることができます。
そして、仕事を続けることには、収入だけでなく、社会とのつながりや生きがいを維持するという意味もあります。
ただし、仕事だけに依存するのではなく、趣味や友人関係、家族との時間も大切にする必要があります。
80歳まで働くために最も重要なのは、無理をして働き続けることではありません。
健康状態に合わせて仕事を調整し、必要なときには仕事を減らしたり、やめたりできる環境を整えることです。
人生100年時代の理想的な働き方とは、何歳まで働いたかという年齢の長さで評価されるものではありません。
自分の能力を生かし、社会に貢献しながら、健康と生活の充実を維持できたかどうかが重要です。
80歳まで働けることは、一つの可能性です。
しかし、80歳まで働かなければならないという考え方にとらわれる必要はありません。
仕事を続ける自由と、仕事から離れて人生を楽しむ自由。
その両方を持つことこそ、人生100年時代にふさわしい老後設計ではないでしょうか。
参考
日本経済新聞 2026年10月11日付 「70代こそ働くのをやめるな 作家・林真理子氏『卒婚も選択肢に』」
厚生労働省 2022年健康寿命の算定結果
厚生労働省 令和4年簡易生命表
内閣府 高齢社会白書
厚生労働省 高年齢者雇用安定法の概要
日本年金機構 在職老齢年金制度