都市部と地方では、同じように生活していても1日に歩く歩数が大きく異なります。
東京大学の研究グループによる調査では、1日の平均歩数が最も多かった東京都豊島区は7,750歩だったのに対し、最も少なかった宮崎県小林市は4,026歩でした。その差は約3,700歩に達します。
これほど大きな差が生じる理由を、単純に「地方の人は運動不足だから」と考えるべきではありません。
むしろ注目したいのは、自動車がなければ生活しにくい地方の社会構造です。
健康格差の背景には、本人の生活習慣だけでは解決できない「移動の格差」が存在しています。
地方では車が生活必需品になっている
地方で暮らしていると、自動車はぜいたく品ではなく生活必需品です。
自宅から勤務先まで車で移動する。
スーパーまで車で行く。
病院にも車で行く。
子どもの送り迎えにも車を使う。
休日の買い物にも車を使う。
こうした生活では、目的地まで歩くという場面そのものが少なくなります。
自宅の玄関から車まで歩き、目的地の駐車場から建物まで歩く。それだけで移動が完結してしまうことも珍しくありません。
本人が特に意識しているわけではなくても、結果として歩かない生活が完成します。
都市では移動するだけで歩数が増える
一方、都市部では状況が大きく異なります。
駅まで歩き、駅構内を移動し、階段を上り下りし、電車を乗り換え、駅から会社まで歩きます。
昼休みには飲食店やコンビニまで歩き、帰宅途中にはスーパーなどに立ち寄ります。
つまり、都市生活では運動しようと思わなくても歩いています。
これが重要な点です。
都市部の人の健康意識が地方より高いから歩数が多いとは限りません。
生活するために歩かざるを得ない環境が、結果として身体活動量を増やしているのです。
3700歩の差を年間で考える
1日約3,700歩という差は、一見するとそれほど大きく感じないかもしれません。
しかし、毎日の積み重ねで考えると印象が変わります。
単純計算では1年間で約135万歩の差になります。
10年間では約1,350万歩です。
もちろん実際の歩数は毎日変動するため、単純に長期間へ当てはめることはできません。
それでも、日常的な身体活動の小さな差が長期的には大きな違いになることは理解できます。
健康を考えるときには、激しい運動をするかどうかだけでなく、毎日どれだけ体を動かしているかという視点が重要です。
健康政策だけでは解決できない
これまで歩数を増やす政策というと、ウオーキングイベントや健康教室などが中心でした。
歩数に応じてポイントを付与する自治体も増えています。
しかし、こうした取り組みには難しい問題があります。
参加するのは、もともと健康に関心のある人が中心になりやすいことです。
宮崎県小林市でも歩数に応じてポイントがたまる事業を実施していますが、2025年度の登録者数は人口の約5%にとどまっています。
健康に関心のある人がさらに健康になる一方、運動習慣のない人には届かない。
この構造を変えなければ、地域全体の歩数を大きく増やすことは難しいでしょう。
必要なのは歩く意思より歩ける環境
そこで発想を変える必要があります。
住民に「もっと歩きましょう」と求めるだけではなく、自然に歩く生活環境をつくるのです。
例えば、公共交通を利用しやすくすれば、駅やバス停まで歩く機会が生まれます。
商店や公共施設を歩いて移動できる範囲に配置すれば、日常的な移動が身体活動になります。
歩道を整備すれば、短距離なら車を使わず歩こうという人も増えるでしょう。
職場でも、駐車場の配置や休憩時間の過ごし方などを工夫できます。
個人の努力だけに頼らず、生活環境そのものを変えるという考え方です。
車社会を否定しても問題は解決しない
もっとも、地方で単純に「車を使わず歩きましょう」と呼びかけても現実的ではありません。
人口密度が低く、住宅、職場、スーパー、病院などが離れている地域では、自動車がなければ生活できない場合があります。
高齢化によって公共交通の維持が難しくなっている地域もあります。
地方の歩数不足を解決するために必要なのは、車社会そのものを否定することではありません。
車を利用しながら、どうすれば歩く機会も確保できるかを考えることです。
例えば、通勤時に少し離れた駐車場を利用する方法があります。
買い物でも店舗入口から離れた場所に車を止めれば歩数は増えます。
昼休みに10分程度歩くだけでも、毎日の積み重ねになります。
地方の生活実態に合わせた方法を考える必要があります。
企業にもできることがある
地方では企業の役割も重要です。
働く世代は1日の多くを職場で過ごします。
そのため、職場で身体活動を増やす仕組みをつくれば、多くの人に働きかけることができます。
スニーカーなど歩きやすい靴で通勤できるようにする。
昼休みに歩きやすい環境を整える。
階段を利用しやすくする。
長時間座り続けない働き方を取り入れる。
こうした小さな取り組みであれば、大きな設備投資をしなくても始められます。
健康経営というと健康診断や福利厚生制度に目が向きがちですが、日常の働き方そのものを見直すことも健康経営です。
歩数格差の正体は生活環境の格差
都市と地方の歩数差から見えてくるのは、健康が個人の努力だけで決まるものではないということです。
どこに住んでいるか。
どのような交通手段を利用しているか。
職場までどれくらい離れているか。
買い物ができる場所がどこにあるか。
公共交通が利用できるか。
こうした条件によって、日常の身体活動量は大きく変わります。
健康格差の背景には生活環境の格差があります。
その意味では、歩数の問題は健康福祉部門だけに任せる問題ではありません。
交通政策、都市計画、企業の働き方、商業施設の配置などを含めて考える必要があります。
結論
地方で歩数が少ない理由を、住民の健康意識だけに求めることはできません。
自動車を中心とした交通体系や人口密度、施設配置など、地方特有の生活環境が大きく影響しています。
だからこそ対策も、「運動しましょう」という呼びかけだけでは不十分です。
必要なのは、健康を意識していない人でも自然に体を動かす仕組みです。
車を使いながら歩く。
通勤しながら歩く。
買い物をしながら歩く。
働きながら体を動かす。
特別な運動を日常に追加するのではなく、日常そのものを少しだけ動く生活へ変えていくことが重要です。
都市と地方の約3,700歩という差は、単なる歩数の差ではありません。
私たちの健康が、本人の意思だけでなく、住んでいる街や移動の仕組みによっても左右されていることを示しているのではないでしょうか。
参考
日本経済新聞 2026年10月6日朝刊 歩かぬ地方、都市との差1日30分 「スニーカービズ」通勤で歩数稼げ