日本では医師の数を増やす取り組みが続けられてきました。
それでも地方では、医師が足りないという声がなくなりません。
なぜ医師の数が増えているのに、医師不足が続くのでしょうか。
理由の一つが医師の地域偏在です。
医師が全国に均等に配置されているわけではなく、都市部などに集まり、地方や過疎地域では十分に確保できないことがあります。
さらに同じ地域でも、内科の医師はいるけれど小児科医が少ないなど、診療科による偏在もあります。
この問題に対する補完策として注目されているのがオンライン診療です。
医師そのものを患者のいる地域へ移動させなくても、通信回線を使って医師の診療能力を届けられるからです。
医師偏在とは何か
医師偏在とは、医師が地域や診療科などによって偏って存在している状態です。
例えば、全国の医師数が十分に増えたとしても、その医師の多くが都市部で働いていれば、地方の医師不足は解消されません。
重要なのは医師の総数だけではありません。
どの地域にいるのか。
どの診療科で働いているのか。
どの時間帯に診療できるのか。
こうした医師の分布まで考える必要があります。
そのため医師不足を考える場合には、全国の人口当たり医師数だけを見るのではなく、地域ごとの医療需要と医師の配置を比較することが重要になります。
都市部と地方では医師を確保する条件が違う
医師が働く場所を選ぶ理由は一つではありません。
研修できる環境が整っているか。
専門的な医療を経験できるか。
同じ診療科の医師が周囲にいるか。
家族が暮らしやすいか。
子どもの教育環境があるか。
配偶者が働ける場所があるか。
こうした仕事と生活の両面が関係します。
都市部には大学病院や大規模病院が多く、専門的な医療を経験できる機会も多い傾向があります。
医師同士で相談しやすい環境をつくりやすいこともあります。
一方、人口の少ない地域では医師の人数が少ないため、一人の医師が担う役割が大きくなることがあります。
医師を増やすだけで、その医師が必要な地域へ自然に分散するとは限らないのです。
医師の数が増えても偏在は残る
医師不足への対策として、医学部の定員を増やして医師を増やす方法があります。
長期的には重要な対策です。
しかし医師の総数が増えることと、医師偏在が解消することは同じではありません。
例えば医師が全国で1割増えたとしても、その増えた医師が都市部に集中すれば、過疎地域の医師数はほとんど変わらない可能性があります。
医師不足には、
医師の絶対数の問題
医師の配置の問題
という二つの側面があります。
医師数を増やす政策と、必要な地域で医療を提供できる仕組みをつくる政策の両方が必要になります。
人口が少ない地域ほど医療体制の維持が難しい
人口減少は医師偏在の問題をさらに複雑にします。
人口が少ない地域では、一つの診療所を維持するために必要な患者数を確保しにくくなる場合があります。
患者が少なくても、住民が暮らしている以上は医療が必要です。
特に高齢化が進む地域では、人口が減っても医療需要が同じ割合で減るとは限りません。
一方で、一つ一つの小さな地域に医師を常駐させることは難しくなります。
人口が減るほど、
患者の近くに医師を置く
という従来型の医療提供体制だけでは維持が難しくなる地域が増える可能性があります。
診療科による偏在もある
医師偏在には地域偏在だけでなく診療科偏在があります。
ある地域に医師が一定数いても、必要な診療科の医師が不足していることがあります。
例えば小児科です。
子どもの数が減少している地域では、小児科を専門とする医療機関を維持することが難しい場合があります。
しかし子どもが病気にならなくなるわけではありません。
夜間や休日に突然発熱することもあります。
産婦人科や救急医療などでも、地域によって医師の確保が難しいケースがあります。
単純な医師数だけでは、その地域で必要な医療を提供できるかどうかは分からないのです。
時間帯による偏在もある
医師がいる地域でも、24時間いつでも同じように診察できるわけではありません。
昼間は多くの診療所が開いていても、夜間になると受診できる場所が急激に減ります。
休日も同じです。
つまり医師偏在は、
どこに医師がいるのか
という場所の問題だけではありません。
いつ医師が診療できるのか
という時間の問題でもあります。
今回参考にした岩国市医療センター医師会病院では、来院型オンライン診療を利用して夜間の診療日を増やしています。
オンライン診療は、地域偏在だけでなく時間帯による医療提供体制の不足を補う方法にもなります。
医師を派遣する方法には限界がある
医師が不足している地域へ、都市部や大きな病院から医師を派遣する方法があります。
重要な対策ですが、移動という問題があります。
例えば医師が過疎地域の診療所まで片道1時間かけて移動するとします。
往復で2時間です。
その時間には病院の外来患者を診ることができません。
複数の地域を巡回すれば、さらに多くの時間を移動に使います。
医師不足の地域を支援するために、別の地域の診療能力を減らしてしまう可能性もあります。
そこで医師自身を毎回移動させない方法が必要になります。
オンライン診療なら診療能力を移動できる
オンライン診療では、医師自身が患者のいる場所まで行く必要がありません。
医師は病院や診療所などにいながら、遠隔地の患者を診察できます。
つまり、
医師を患者のところへ移動させる
のではなく、
医師の診療能力を患者のところへ届ける
という発想です。
一人の医師が午前中は自分の病院で対面診療を行い、午後の一部を使って別の地域の患者をオンラインで診察するといった働き方も可能になります。
医師の所在地と診療できる患者の所在地を切り離せることが、オンライン診療の大きな特徴です。
青森県では小児診療を県全域へ届ける
今回参考にした記事では、青森県が2025年10月から県全域で子ども向けオンライン診療の試行事業を始めた事例が紹介されています。
対象は4歳から18歳です。
365日利用できる体制を整えています。
近隣に小児科がない家庭もオンラインで医師の診察を受けられます。
これは小児科医をすべての地域へ配置する方法とは違います。
小児科の診療能力をオンラインによって県全域へ届ける方法です。
人口減少によって各地域に専門医を常駐させることが難しくなるほど、こうした広域的な医療提供の考え方が重要になります。
看護師が地域にいればオンライン診療を補完できる
オンライン診療には弱点があります。
医師が患者に直接触れることができないことです。
そこで患者のそばにいる看護師との組み合わせが重要になります。
D to P with Nでは、遠隔地の医師が診察し、患者のそばに看護師がいます。
看護師が、
体温
血圧
脈拍
血中酸素飽和度
などを測定し、医師へ情報を伝えることができます。
電子聴診器を使えば、遠隔地の医師が心音や呼吸音を確認できる場合もあります。
地域に医師を常駐させることが難しくても、看護師や医療機器と遠隔地の医師を組み合わせることで提供できる医療を増やせる可能性があります。
オンライン診療だけでは偏在問題は解決しない
オンライン診療は医師偏在の有力な補完策ですが、万能ではありません。
手術はオンラインではできません。
患者への直接の触診が必要な場合もあります。
高度な画像検査や緊急処置など、その場に医師や医療スタッフが必要な医療もあります。
そのため地方から病院や医師をすべてなくし、オンラインだけに置き換えることはできません。
地域には一定の対面医療体制が必要です。
オンライン診療は、その地域に足りない診療能力を外部から補う仕組みとして利用することが重要です。
医療圏をデジタルで広げる
従来の地域医療では、患者が通院できる範囲が事実上の医療圏になっていました。
自宅から自動車で30分以内にどのような病院があるかによって、利用できる医療が大きく変わります。
オンライン診療では、この距離の制約を一部取り除けます。
患者の近くに必要な専門医がいなくても、遠隔地の医師につながることができます。
必要な検査や処置は地域の医療機関で受け、専門医の診察や経過観察はオンラインで行うといった役割分担も考えられます。
地域の医療機関を孤立した一つの施設として考えるのではなく、遠隔地の医師を含む医療ネットワークの一部として考えることができます。
結論
医師の地域偏在とは、医師が全国に均等に配置されず、都市部などに集中する一方、地方や過疎地域では十分な医師を確保できない状態を指します。
さらに医師偏在には、地域だけでなく診療科や時間帯による違いもあります。
そのため日本全体の医師数が増えたとしても、必要な地域や診療科へ医師が配置されなければ地方の医師不足はなくなりません。
特に人口減少が進む地域では、すべての地域にすべての診療科の医師を常駐させることは一段と難しくなります。
そこでオンライン診療が補完策になります。
医師自身を毎回患者のところへ移動させるのではなく、通信回線によって医師の診療能力を患者のいる地域へ届けることができるからです。
さらに患者のそばに看護師を配置し、電子聴診器などの医療機器を組み合わせれば、遠隔地の医師が得られる情報を増やせます。
もちろん、手術や触診、緊急処置など対面でなければ提供できない医療は残ります。
重要なのは、オンライン診療によって地域の病院や医師をなくすことではありません。
地域に残る対面医療と、遠隔地にある診療能力を組み合わせることです。
医師を全国に完全に均等配置することが難しくても、医師の診療能力を地域の壁を越えて共有することはできます。
オンライン診療は、医師偏在そのものをなくす仕組みではなく、偏在があっても必要な医療へつながれる地域医療をつくるための重要な補完策なのです。
参考
日本経済新聞 2026年8月22日 朝刊 進化するオンライン診療 看護師立ち会い、検査や処置
日本経済新聞 2026年8月22日 朝刊 駅で受診可能に