企業が転換社債（CB）や新株を発行すると、「EPSの希薄化が懸念される」というニュースを目にすることがあります。

EPS（一株当たり利益）は、投資家が企業の収益力を判断するうえで最も重要な指標の一つです。そのため、EPSが低下する可能性がある「希薄化」は、株価にも影響を与えることがあります。

一方で、希薄化は必ずしも悪いことばかりではありません。調達した資金によって企業価値が向上すれば、長期的には株主の利益につながる場合もあります。

今回は、EPS希薄化の仕組みと企業・投資家がどのように考えているのかを解説します。

EPSとは何か

EPSとは、「Earnings Per Share」の略で、日本語では「一株当たり利益」と呼ばれます。

企業が一年間に得た利益を、発行済株式数で割って計算します。

例えば、年間利益が100億円で発行済株式数が1億株であれば、EPSは100円となります。

この数字が高いほど、一株当たりが生み出す利益が大きいことを意味します。

投資家は企業同士を比較するときや、株価が利益に対して割高か割安かを判断するときにEPSを重視しています。

希薄化とは何か

希薄化とは、一株当たりの価値が薄くなることをいいます。

企業が新株を発行すると、利益を分け合う株式の数が増えます。

利益が同じままで株式数だけが増えれば、一株当たり利益は低下します。

例えば、利益が100億円で株式数が1億株ならEPSは100円です。

しかし、新株発行によって株式数が1億2千万株になれば、利益が変わらない場合のEPSは約83円まで低下します。

利益は変わらなくても、一株当たりで見ると受け取れる利益が減るため、「希薄化」と呼ばれるのです。

転換社債で希薄化が起こる理由

転換社債は、一定の条件を満たすと株式へ転換できます。

転換が行われると、新たな株式が発行されるため、発行済株式数が増加します。

その結果、利益が同じであればEPSは低下します。

これが転換社債で希薄化が問題視される理由です。

特に大型の転換社債では、将来的に多くの株式が発行される可能性があるため、投資家は発行時点から希薄化の影響を織り込んで評価します。

希薄化は必ず悪いことなのか

希薄化という言葉にはマイナスの印象がありますが、必ずしも悪いとは限りません。

例えば、転換社債で調達した資金を使って新工場を建設したり、有望企業を買収したりした結果、利益が大きく増えればどうでしょうか。

利益の増加幅が株式数の増加を上回れば、EPSはむしろ上昇することもあります。

つまり重要なのは、「株式数が増えたかどうか」ではなく、「その資金がどれだけ利益を生み出したか」という点なのです。

市場が企業の成長を期待していれば、新株発行後でも株価が上昇するケースは珍しくありません。

企業は希薄化を抑える工夫をしている

企業も希薄化をできるだけ抑えようと努力しています。

代表的なのが自社株買いです。

市場から自社株を買い戻して株式数を減らすことで、新株発行による増加分を相殺できます。

近年増えている「リキャップCB」も、その代表例です。

転換社債を発行して資金を調達すると同時に、自社株買いを実施することでEPSへの影響を小さくしています。

このように、資本政策全体を組み合わせながら株主価値を維持しようとする企業が増えています。

投資家は潜在株式も確認している

投資家は現在の発行済株式数だけを見ているわけではありません。

転換社債や新株予約権など、将来株式になる可能性がある「潜在株式」にも注目しています。

これらがすべて株式へ転換された場合のEPSは「潜在株式調整後EPS」として開示されています。

企業の将来価値を評価する際には、この数字も重要な判断材料になります。

そのため、決算資料を見る際には通常のEPSだけでなく、潜在株式調整後EPSも確認する習慣を身に付けると、企業の実態をより正確に理解できます。

長期投資では成長とのバランスが重要

短期的には希薄化によって株価が下落することがあります。

しかし、長期投資では企業が調達資金をどのように活用するかの方が重要です。

将来の利益拡大につながる投資であれば、一時的なEPS低下は十分に回収できる可能性があります。

逆に、利益を生まない投資であれば、希薄化だけが残る結果になります。

そのため投資家は、新株発行そのものではなく、その資金の使い道まで確認することが重要です。

結論

EPS希薄化とは、新株発行や転換社債の株式転換などによって発行済株式数が増え、一株当たり利益が低下することを指します。

確かに既存株主にとって注意すべきポイントですが、調達した資金が将来の成長につながるのであれば、必ずしも企業価値を損なうものではありません。

重要なのは、希薄化の有無だけを見るのではなく、その資金がどのような目的で使われ、将来どれだけ利益を生み出すのかという点です。企業の資本政策を正しく理解するためにも、EPSと希薄化の関係はぜひ押さえておきたい知識といえるでしょう。

参考

日本経済新聞（2026年7月22日 朝刊）

日本CB、海外マネー流入　1～6月発行額、22年ぶり高水準　金利上昇・株高で需要増