インフレ環境のもとで、現金の持ち方が重要なテーマとなっています。
普通預金に偏りすぎれば資産価値は目減りし、かといって減らしすぎれば生活の安定が損なわれます。
このバランスを考えるうえで有効なのが、「年齢（ライフステージ）」という視点です。
収入の安定性、支出の性質、資産形成の目的は年齢によって大きく異なります。
したがって、現金比率も一律ではなく、段階的に設計する必要があります。
本稿では、ライフステージ別に現金比率の考え方を整理します。
現金比率の基本原則
まず前提となる原則は次の3点です。
・現金は「流動性」と「安全性」を担う資産である
・インフレ下では長期保有に向かない
・年齢ではなく「リスク耐性」と「資金用途」で決まる
そのうえで、実務上は年齢ごとに一定の傾向があるため、目安として活用します。
20代：資産形成の初期段階（現金比率20〜30％）
20代は、最もリスクを取れる時期です。
・収入は増加余地がある
・投資期間が長い
・資産規模が小さい
この段階では、現金を過剰に持つ必要はありません。
必要なのは、
・生活防衛資金（3〜6カ月分）
・短期支出資金
に限定し、それ以外は資産形成に回すのが合理的です。
現金を持ちすぎることが最大の機会損失になります。
30代：負債と支出が増える時期（現金比率30〜40％）
30代は、ライフイベントが集中する時期です。
・住宅購入
・子育て開始
・支出の固定化
このため、流動性の重要性が高まります。
実務的には、
・生活防衛資金をやや厚めに確保
・教育費などの短期資金を分離管理
が必要になります。
一方で、投資期間は依然として長いため、リスク資産も継続して保有するバランスが求められます。
40代：資産と責任のピーク（現金比率40〜50％）
40代は、家計のリスクが最大化する時期です。
・教育費の本格化
・住宅ローン残高が大きい
・収入依存度が高い
このため、現金比率はやや高めに設定するのが現実的です。
特に重要なのは、
・大きな支出のタイミングを見据えた資金管理
・投資と現金の役割分担の明確化
です。
ここで無理にリスクを取りすぎると、資金計画が崩れるリスクがあります。
50代：守りへの移行期（現金比率50〜60％）
50代は、資産形成から資産保全へと移行する段階です。
・退職が視野に入る
・収入のピークアウト
・リスク許容度の低下
このため、現金比率を引き上げる必要があります。
実務的には、
・生活防衛資金の再設計
・退職前後の資金需要の把握
・リスク資産の段階的縮小
が重要になります。
ここでは「増やす」よりも「減らさない」ことが優先されます。
60代以降：取り崩しフェーズ（現金比率60〜70％以上）
リタイア後は、資産の取り崩しが中心になります。
・収入が限定される
・医療・介護リスクが増加
・資産寿命の管理が必要
この段階では、現金の重要性が最も高まります。
具体的には、
・数年分の生活費を現金で確保
・市場変動の影響を受けにくい構造
・計画的な取り崩し
が求められます。
ただし、すべてを現金にするのではなく、一定のリスク資産を残すことも重要です。
年齢よりも重要な補正要因
ここまで年齢別に整理しましたが、実務上は次の要素による調整が不可欠です。
・収入の安定性（会社員か自営業か）
・資産規模
・家族構成
・リスク許容度
例えば、同じ40代でも、
・高収入で資産が厚い人
・収入が不安定で貯蓄が少ない人
では、適正な現金比率は大きく異なります。
年齢はあくまで目安であり、最終的には個別最適化が必要です。
結論
現金比率は固定的に決めるものではなく、ライフステージに応じて動的に調整するものです。
実務的な整理は次の通りです。
・若年期は現金を最小限に抑え、成長資産を重視
・中年期は支出とリスクに対応するため現金を増やす
・高齢期は資産保全と取り崩しのため現金を厚くする
重要なのは、「年齢に応じて守りと攻めのバランスを変える」ことです。
インフレ時代においても、現金は不要になるわけではありません。
むしろ、適切に持つことで資産運用全体の安定性を支える基盤となります。
現金比率の設計は、資産配分の出発点であり、最も重要な意思決定の一つです。
参考
・日本経済新聞 2026年4月26日 朝刊
「普通預金、伸び率最低 物価高対応、定期や投信へシフト」
・日本経済新聞 2026年4月26日 朝刊
「普通預金 インフレで価値目減り」