確定拠出年金（DC）を年金形式で受け取り始めると、「一度決めたら最後までそのまま」という印象を持たれがちです。
しかし、老後生活は想定どおりに進むとは限りません。支出や収入、健康状態、家族状況は年齢とともに変化していきます。
そのため、DC年金は途中で見直すことを前提に使う資金と考える方が現実的です。
本稿では、DC年金を受け取り始めた後に、どのような視点で見直しを行えばよいかを整理します。
DC年金は「固定収入」ではない
まず押さえておきたいのは、DC年金は公的年金とは性格が異なるという点です。
公的年金は終身で支給され、制度上の安定性がありますが、DC年金は自分の資産を取り崩していく仕組みです。
受給額や受給期間は、
・制度上の選択
・残高の変動
・本人の判断
によって変えられる余地があります。
この「柔軟性」がDC年金の強みであり、同時に見直しが必要になる理由でもあります。
見直しが必要になる主なきっかけ
DC年金を途中で見直すきっかけとして、次のような変化が挙げられます。
・生活費が想定より増減した
・医療費や介護費が発生した
・働き方が変わり収入構造が変化した
・公的年金の受給額が確定した
・資産残高の減り方に不安を感じ始めた
これらは老後では珍しい出来事ではありません。
「当初の計画とズレてきた」と感じた時点が、見直しを検討する適切なタイミングです。
見直しの基本姿勢は「取りすぎていないか」
DC年金を見直す際、最初に確認すべきは、
DC年金を取りすぎていないかという点です。
DC年金は、設定次第で受給額を大きくできますが、
・資産の減りが早くなっていないか
・老後後半の資金が手薄になっていないか
を冷静に確認する必要があります。
公的年金がある場合でも、DC年金まで過剰に受け取ると、資産寿命を縮める結果になりかねません。
公的年金との役割分担を再確認する
DC年金の見直しでは、公的年金との役割分担を定期的に確認することが重要です。
公的年金が生活費のどの程度をカバーしているかが明確になると、DC年金の必要額も見えてきます。
・公的年金で生活費の大半を賄えている
・DC年金が「上乗せ」になっている
このような場合、DC年金の受給額を抑える、あるいは一時的に停止する選択肢も考えられます。
働き方の変化に合わせて調整する
65歳以降も働いている場合、
給与収入、公的年金、DC年金が同時に発生し、収入が集中することがあります。
この場合、
・税負担が増えていないか
・生活費に対して収入が過剰になっていないか
を確認する必要があります。
完全に退職したタイミングでDC年金を増やす、逆に在職中は抑えるなど、
働き方に合わせた調整がDC年金には可能です。
資産残高の「減り方」を見る
DC年金を見直す際は、残高の金額そのものより、
どのペースで減っているかを見ることが重要です。
・毎年どれくらい減っているか
・このペースだと何歳頃まで持ちそうか
こうした視点で確認すると、
「今の受給額が適切か」「見直しが必要か」が判断しやすくなります。
減り方が想定より早い場合は、受給額を下げる、受給期間を延ばすなどの検討が必要になります。
見直しは「減額」だけではない
DC年金の見直しというと、「減らす」「止める」というイメージを持たれがちですが、
状況によっては増額が合理的な場合もあります。
・医療費や介護費が増えた
・預貯金を取り崩すよりDC年金を使いたい
このような場合、DC年金の受給額を引き上げることで、生活の安定を図ることができます。
重要なのは、「当初の計画に固執しないこと」です。
毎年一度の点検という考え方
DC年金の見直しは、大きな決断を頻繁に行う必要はありません。
年に一度、
・生活費
・他の収入
・資産残高
を確認し、
「このままで問題ないか」を点検するだけでも十分です。
この定期点検の習慣があれば、
取りすぎや使いすぎに早めに気づくことができます。
おわりに
DC年金は、「受け取り始めたら終わり」の制度ではありません。
老後の状況に合わせて調整できる、柔軟な資金です。
途中で見直すことは、
計画が失敗したからではなく、
現実に合わせて最適化している結果だといえます。
公的年金という安定した土台の上で、
DC年金をどう使い、どう調整するか。
この視点を持つことが、老後資金を長持ちさせ、安心して使うための鍵になります。
参考
・日本経済新聞「確定拠出年金（DC）の制度拡充 老後資金、企業型でも備え」
・厚生労働省 確定拠出年金制度・年金制度に関する公表資料
という事で、今回は以上とさせていただきます。
次回以降も、よろしくお願いします。
