戸建てとマンション、老後コストはどう違うのか――「持ち家＝安心」とは限らない

老後の住まいを考える際、「戸建てか、マンションか」は多くの方が一度は悩むテーマです。
現役時代は通勤や広さ、価格を重視して選んだ住まいでも、老後になると重視すべきポイントは大きく変わります。

特に重要になるのが、老後に継続的にかかる住居コストです。
戸建てとマンションでは、かかる費用の種類も、負担の現れ方も大きく異なります。

本記事では、老後を見据えた視点から、戸建てとマンションのコスト構造を比較します。

マンションの老後コストは、「毎月必ず発生する固定費」が中心になります。

住宅ローンを完済しても、これらの支払いは生涯続きます。
特に修繕積立金は、築年数の経過とともに増額されることが多く、老後に負担が重くなる傾向があります。

修繕積立金が不足している場合、老後にまとまった現金支出を求められる可能性があります。

戸建ての場合、マンションのような毎月の管理費や修繕積立金はありません。
その代わり、修繕費は自己責任で、その都度発生します。

これらは数十年単位で確実に発生する支出ですが、積立が義務付けられていないため、計画的に備えていないと老後の負担が急激に重くなります。

老後になるほど、修繕の判断や業者選定そのものが負担になる点も無視できません。

老後コストの構造を整理すると、次のような違いがあります。

どちらが有利かは一概に言えませんが、「老後にどのような支出形態を許容できるか」が重要な判断軸になります。

老後の収入は、現役時代と比べて安定性が高い一方で、大きな増加は期待しにくいのが一般的です。

そのため、

で、向いている住まいは変わります。

年金収入の範囲内で毎月の住居費をコントロールしやすい点では、マンションは計画が立てやすい面があります。
一方、まとまった貯蓄があり、修繕を自分の判断で進めたい人にとっては、戸建ても選択肢になります。

老後の住まい選びでは、コスト以外にも次のような要素が影響します。

これらは、老後の生活満足度に直結します。
コストだけでなく、生活全体を含めた総合判断が必要です。

老後を見据えた住まい選びでは、「戸建てかマンションか」という二択よりも、老後の住居コストをどう管理したいかが重要です。

マンションは、管理費や修繕積立金という形でコストが見えやすい一方、老後も支払いが続きます。
戸建ては、固定費は少ないものの、修繕費を自ら計画・管理する責任が伴います。

住宅ローン完済後も続く住居費を具体的にイメージし、自身の家計とライフスタイルに合った住まいを選ぶことが、老後の安心につながるといえるでしょう。

という事で、今回は以上とさせていただきます。

次回以降も、よろしくお願いします。