日本のアクティブETF市場はまだ発展途上ですが、2026年以降に大きく成長する可能性があります。本記事では、日本でアクティブETFが普及するためのポイントと、今後の市場展望を整理します。
1. 普及のカギ（1）：投資家への分かりやすさ
日本では、投信人気の要因に「分かりやすさ」があります。
- コストが低い
- インデックスに投資すればOK
- 複雑な判断が不要
アクティブETFが普及するには、テーマや戦略を分かりやすく示すことが不可欠です。
2. 普及のカギ（2）：コスト競争力
現状ではインデックス型との差が大きいですが、将来は次のような動きが期待されます。
- 市場が大きくなる → 信託報酬が下がる
- 運用効率が改善 → 手数料引き下げ
- 海外運用技術の導入
コストが下がれば日本の個人投資家にも浸透しやすくなります。
3. 普及のカギ（3）：テーマと銘柄の魅力
SBIの第1弾ETFが強調する「米国先端技術・高配当・エネルギー・ヘルスケア」は、次の理由で普及しやすいテーマです。
- 成長期待が高い
- 日本の投資家が興味を持ちやすい
- インデックスでは拾いきれない領域
特にAI・半導体関連は投資家の関心が高く、アクティブETFと相性がよいといえます。
4. 普及のカギ（4）：販売力
SBI証券は1500万超の口座を保有しており、販売力は国内最大級です。
- SBI証券で直接販売
- 地銀・SBI新生銀行の投信に組み込み
- 海外の機関投資家に訴求
これらの流通網が日本市場拡大の基盤になります。
5. 今後の市場展望
今後の国内アクティブETF市場の見通しは次のとおりです。
① 2026〜2030年：立ち上がり期
- SBIのETFが市場形成の中心になる
- 日本株アクティブETFが登場
- 個人投資家の理解が徐々に進む
② 2030年以降：拡大期
- テーマ型ETFが増加
- 国内運用会社の参入が増える
- 信託報酬が下がり、魅力が向上
アメリカほど急速ではないものの、10年スパンで見ればETF市場の「第2の柱」になる可能性があります。
結論
国内アクティブETFの普及には「分かりやすさ」「コスト」「テーマの魅力」「販売力」の4つが重要です。
特にSBIの参入によって、2026年以降の日本市場は確実に動き出します。長期的には、インデックスと並ぶ選択肢へ育つ余地があります。
出典
・日本取引所グループ資料
・日本経済新聞「アクティブETF」関連記事
・国内投信統計
という事で、今回は以上とさせていただきます。
次回以降も、よろしくお願いします。
